複数サイトの併用を考えるときの注意点

当サイトの運営会社索引では、2サイト以上を運営する会社が92社あり、最多の会社は16サイトを持っています。「複数のサイトを使って情報を比較する」という使い方があります。考え方自体は合理的です。1つの情報源に依存しない、相場観を持つ——投資の世界でも常識的な発想です。ただし予想サイトの併用には、この業界特有の落とし穴が2つあります。

計測条件です。運営会社の索引は、各サイトの特商法欄から起こした852社・1,044サイトで、住所・責任者・電話番号を突き合わせました。商品の価格は当サイトの商品台帳（価格表記10,512件、1PT=100円換算）、メールの量は連絡履歴の直近30日で数えています。

1. 「別のサイト」が別のサイトとは限らない

当サイトの照合では、複数のサイトが実在しない同じ払戻額を1円単位まで同額で掲載しているケースを確認しています（記録時点で1,361件・628組に内部の印をつけて追跡中）。実在しない額が偶然一致することは考えにくく、同じ元データの使い回し——つまり見た目が違うだけで中身が繋がっているサイト群の存在を示します。

運営会社の側からも同じことが見えます。各サイトの特商法欄から起こした当サイトの索引（852社・1,044サイト）では、2サイト以上を運営する会社が92社あります。最多は株式会社エウロパの16サイト、次いで株式会社アドバンスが15、株式会社エンタープライズが11です。別の会社名なのに住所が同じ組が40組、責任者が同じ組が29組、電話番号が同じ組が27組ありました。そういう2サイトを「比較」しても、同じ情報を2回買っているだけです。併用の前に、運営会社の住所・責任者・電話が同じでないか、実績の日付と額が不自然に重ならないかを確認してください。当サイトの各サイトページの記録は、この突き合わせに使えます。ただし索引は特商法欄の記載に頼るので、記載が無い・虚偽のサイトは拾えません。

同じ会社が持つサイト群

運営会社索引852社のうち2サイト以上を運営する92社の上位

この表で見るべきは、上位5つの会社だけで60を超えるサイトを持っていることです。株式会社エウロパの16サイトを2つ選んで「別の情報源」として併用する可能性は、名前だけ見ていると避けられません。特商法欄の会社名は、サイト名よりずっと地味な場所にあります。併用の候補を2つ決めたら、先に両方の特商法欄を開いて会社名を並べてください。

会社名が違っても、住所や電話が同じ組

会社名が違えば別の運営、とも限りません。索引の突合では、別の会社名で住所が同じ組が40組、電話番号が同じ組が27組ありました。

別の会社名なのに住所が同じ組は40組（例）

電話番号が同じ別会社名の組は27組（例）

この2つの表で見るべきは、上の表で16サイトを持つ株式会社エウロパと、6つのサイトを持つ株式会社アシストが同じ住所（豊島区南大塚）に並んでいることです。会社名で分けると別々に見える2つの会社が、住所では1つになります。電話番号の表では、アベレージヒッター運営事務局と有限会社GYMKITが住所と電話の両方で一致しています。「会社所在の確認が出来ませんでした」と書かれた組が3つ並ぶ行もあり、住所の欄そのものが記録になります。

2. 課金の分散は予算の膨張

1サイト3万円のつもりが、3サイトで9万円になっていた——併用の典型的な失敗です。台帳の相場で言えば、有料商品の価格の中央値は50,000円、4分の1は110,000円以上なので、中央値どおりの商品を3つ買えば15万円です。サイトごとに「これくらいなら」と判断すると、合計は誰も見ていない。併用するなら合計の上限を先に決めて、サイト別ではなく合算で管理することです。情報料が増えるほど「元を取るための馬券」も膨らみやすい、という二次の膨張も忘れずに。

有料商品の価格表記のうち1千円〜300万円の10,481件（PTは1PT=100円換算）の価格帯

この表で見るべきは、「1サイト3万円」という感覚が実は安い側だということです。3万円未満の商品は13%と21%を足した3分の1ほどで、5〜10万円の帯が23%で最も厚くなっています。併用で2つ目・3つ目に手を出すとき、各サイトの「中くらいのプラン」を選べば、合計は簡単に10万円を超えます。上限は商品の数ではなく、合計額で決めてください。

受信箱も、サイトの数だけ重くなる

併用で増えるのは支払いだけではありません。直近30日の受信数は1サイトあたり中央値76通で、1日5通を超えるサイトが14サイトあります。

直近30日に届いたメール数の多いサイト（中央値は76通）

この表で見るべきは、1日あたり19.0通と18.6通のサイトが上位に並ぶことです。この2つを併用すれば、それだけで1日に数十通の販売メールを読むことになります。情報の比較のつもりが、実際は販売文の比較になりがちです。併用するなら、受信箱も予算と同じように「合計でどれだけ読めるか」で考えてください。

情報が増えるほど判断は鈍る

もう1つ、地味な問題があります。2つのサイトが逆の見解を出したとき、どちらに乗るか——結局自分で決めることになり、外れたときは「もう片方に乗っていれば」が必ず残ります。情報源を増やすことは、判断の材料を増やすと同時に、迷いと後悔の種も増やす。併用に耐えるのは、自分の選択基準を先に持っている人だけです。

併用が活きる形

否定ばかりでもないので、活きる形も書いておきます。役割の違う併用です。たとえば中央特化型と地方中心型（タイプの見分け方は6月の記録で分けた記事があります）なら、対象が重ならないので情報も重複しません。同じ土俵の2サイトを比べたいなら、まず両方の公表実績を当サイトの記録で見て、照合済みの傾向が本当に違うかを確かめてから。違いのない併用はコストが2倍になるだけ——これが記録を見続けてきた側からの結論です。

自分で確かめる手順——特商法欄を2つ並べる

併用の候補が2つ決まったら、登録の前に次の順で突き合わせてください。

• 両方の特商法表記を開き、会社名・住所・責任者・電話番号の4つを書き出す。1つでも一致すれば、当サイトの索引の「同じ組」と同じ状態です。
• 当サイトで両方のサイト名を検索し、公表実績の日付と払戻額を見比べる。同じ日に同じ額が並んでいないかを見ます。
• 両方の商品の価格を円に直して足す。PTは1PT=100円です。合計が自分の上限を超えるなら、併用ではなく1つに絞ります。
• 両方の公表の中央・地方の比率を見る。同じ開催ばかりなら役割が重なっています。

この4段は登録前に10分で終わります。登録した後に気づいても、払った分は戻りません。

よくある質問

複数の競馬予想サイトを併用すると当たりやすくなりますか

当サイトの記録からは言えません。公表実績には外れた買い目が含まれないので、1サイトでも併用でも的中率は出せないからです。記録で言えるのは、2サイト以上を持つ会社が92社あり、別の名前の2サイトが同じ運営である場合があることまでです。

同じ会社のサイトはどうやって見分けますか

特商法表記の会社名・住所・責任者・電話番号を並べるのが一番早い方法です。当サイトの索引では住所が同じ組が40組、責任者が同じ組が29組、電話番号が同じ組が27組ありました。会社名が違っても、住所か電話で一致する例があります。

何サイトまでなら併用してもいいですか

数ではなく合計額で決めてください。商品の価格は中央値50,000円で、中央値どおりなら3つで15万円です。合計の上限を先に書き、サイト別ではなく合算で管理するのが、この記事で一番伝えたい点です。

2つのサイトの見解が食い違ったらどうすればいいですか

どちらに乗るかは結局自分で決めることになります。その場で迷うより、併用の前に「自分はどういう時に買うか」の基準を決めておく方が効きます。基準が無い併用は、迷いと後悔を2倍にするだけです。

この記事の限界

運営会社の索引は各サイトの特商法欄の記載から起こしたもので、記載が無いサイトや虚偽の記載は拾えません。住所・責任者・電話の一致は「同じ記載がある」という事実であって、同一運営の断定ではありません。同じ払戻額の1,361件・628組は内部の印で追跡中の数字で、サイト名は出していません。集計対象は「サイト自身の公表」を当サイトが照合できたものに限り、照合は事実確認であって、成績の保証ではありません。

※集計対象は「サイト自身の公表」を当サイトが照合できたものに限ります。照合は事実確認であって、成績の保証ではありません。

検証・記録: 悪質競馬予想チェッカー（u85.jp）